【背景】2011年に第2子が生まれたときに私は育児休業を1か月だけ取得しました。時間の自由に最も恵まれている職業のひとつであるため、実質的に育児休業にはなるのですが、やはり前例を増やす必要があろうと思った次第です。第1子のときは帰国着任の直後だったので、制度利用せず数年は24時間乳児家事マシーンでした。心身ほんとうに疲弊しますが、それでも、乳幼児を育てることは、私たちの短い人生のうちで経験できる最も重要で、かつ、本当に素晴らしいもののひとつだと思います。出産立ち合いもおすすめします。
育休申請をしたところ、事務方が無給となる育児休暇よりは年次休暇の申請を勧めてくれました。また、12月の賞与の換算率にも影響があるがそれでもよいかと確認がとられました。しかし、とにかく1か月でもよいのでと思い次のようなメールを書きました(下線はこのブログでつけたもの)。
-----
ご担当者様 (cc: 研究科長, 事務長)
お世話になります。有給休暇ではなく、育児休業を使えば、給与も賞与も研究費も減額に...なるのだと思います。
ただ、日本の男性の育児休業取得率はわずかに2%程度であり、あまりに低すぎますので、この状況の改善にすこしでも役立てばと思っています。
育児休業の実績を作ることは、一橋大学と日本社会のためにできる、ささやかながらの貢献だと思います。少子化社会のなかで、"新しい価値を切り開く"ことを期待される大学が率先して果たすべき社会的責任ですし、学生さんへの教育効果があるはずです。
たとえば、経済学の教員53人のうち、女性はわずかに4人(たった7.5%)で、いかにもいびつです。こうした状況で、男性教員が育児休業とることに教育的意味があるはずだと(少なくとも私は)考えています。
ということで、収入減は覚悟のうえで、育児休業申請をいたしましたので、どうぞよろしくお願いいたします。事務手続きでいろいろとご面倒をおかけしますが、経済学部事務室の皆様・人事労務課の皆様にもよろしくお伝え下さい。
竹内幹
-----
そのときに一橋大学に在籍していらっしゃった、青木玲子先生(公正取引委員会)、小黒一正先生(法政大学)、井深陽子先生(慶應義塾)の3名の先生方が1か月間の講義の代行を快くお引き受けくださいました。本当にありがとうございます。
そのときのご恩をなんらかの形でお返ししたく、生まれたばかりのお子さんを名実ともにフルタイムで育児する男性教員の講義代行をしたいと思った次第です。201?年度も産休に入る教員(女性)の講義代行もしました。